【不動産 売却】不動産の建物の価格はどのように計算するの?売却時に影響する建物価格の算出法を解説

自分で所有している不動産を売却した場合などはどれぐらいの金額になるのかさっぱりわからない人も多いはずです。これは、ある程度詳しい人でも実際に見積もりをしてみなければ分かりません。そうだとすれば、不動産売却に置いて建物価格の見積もりはぜひ知っておきたいところですが、一体どのようにその金額が決まるのでしょうか。

購入時の消費税を左右する建物価格に注意

不動産売却において、購入時の消費税を左右する建物価格をできるだけ意識しておいた方が良いです。建物価格に関しては、消費税が大いに関係してきます。消費税は10%になっているため、価格が少し違うだけでも支払う税金の数がかなり大きくなるわけです。

普段から大きな買い物をしていなければなかなか気がつかないかもしれませんが、小さな買い物だと消費税の10%は非常に微々たるものです。100円のものを購入しても110円支払うだけで、10円のために頭を抱えるようなことを普通ありません。

しかし不動産になると、その10,000倍位の金額になるケースがあります。この時、当然消費税も10,000倍になると考えてよいでしょう。結果的に、それがいかに大きなものか理解することができるわけです。

税金は、今後いつ上がるか分かりませんが不動産売却時においては税が上がる前に売却をした方が良いです。そうしなければ、購入する人があまり現れない可能性があります。

保有時の減価償却費に影響する建物価格を知る

建物価格を調べる場合はいろいろなことを知っておかなければいけません。例えば、保有時の減価償却費に影響する建物価格を理解しておくことが大事です。設備も、利用しているうちに価値が落ちます。

例えば、給湯器ユニットバスそれ以外のキッチンを始めとする水回りも同様のことが言えるかもしれません。利用すればするほど価値が上がるケースはほとんどなく、新品の時が1番価値が高いといえます。築10年ならば、10年間の減価償却費を考えなければいけません。

5年経過すると、かなり落ちると言われていますが10年でさらに落ち込みます。そして20年も経過する頃には、例えるならユニットバスならば2世代前のものになってしまうでしょう。そうすると、建物にはほとんど価値がない可能性があります。

後は、売却時に影響する建物価格に関しても知っておくと良いかもしれません。建築物は、減価償却費とは関係なしに老朽化とともに価値が下がり25年も経過する頃にはそのバリューがなくなってしまいます。売却時に影響する建物価格を意識した上で、売却する時期を決めましょう。

不動産売却の時に金額を決める条件とは

不動産売却の時に、購入時の消費税を左右する建物価格や保有時の減価償却費に影響する建物価格、売却時に影響する建物価格を知っておくと良いかもしれません。これらを知ることで、より有利に売ることができるわけです。

ここから考えると、売却する時期を不動産会社と話し合うことが必要です。いつでも得ることができるように準備をしておく必要があるといえます。